建築士は建築関係の業務を行うには必須となる資格の1つであり、現在、業務形態としては、1級、2級、木造の3つがあります。
中でも1級は難易度が高く、その合格率は近年10％代で推移をしています。
1級の場合には、さらに、分類されており、大きく、構造、設備に2つがあります。
どちらも専門性が非常に高く、特に構造に関しては、建築構造に特化をした業務に携わることになります。
建築士を目指す場合に気になる内容の1つとして年収があります。
一般的にここでは1級のレベルを指しており、基本的に収入は大手企業の方が高い傾向となります。
1例として、平成27年度賃金構造基本統計調査によれば、平均年齢49.7歳、勤続年数15.2年、労働時間176時間/月、超過労働10時間/月、月額給与422,000円、年間賞与1,381,500円、平均年収では6,445,500円となっています。
建築士の収入を把握する場合には、業務内容で比較をすることがポイントとなります。
理由としては、実際の業務の幅が広いことがあり、例えば、就業先においても、大手ゼネコン、サブゼネコン、小規模建設業者、工務店、ハウスメーカーと様々です。
また、資格を有していても現場を中心とした業務に携わっているケースと、設計に特化をしている場合によっても違いがあります。
大手でも不動産会社の場合などでは年収が500万円〜800万円程度といわれており、一方、中小の設計事務所などでは400万円〜600万円程度となっています。
建築士に対しては、一般的には、設計事務所を立上げた独立形態が認識されていますが、多くは就業をすることで業務に携わっています。
ただし、独立をして名前が知られるなど建築家として存在が認められているケースなどでは年収も高く、中には1,000万円を優に超える人も存在します。
また、同じ設計事務所でも構造設計に特化をしているなど独自のノウハウを持つ場合には単価も高く、特に地方など事務所が少ない地域では有利な展開を行うことが可能となります。
建築士が多く存在する建設会社で年収を見た場合には、事業規模10人以上では平均額が645万円、10人〜99人では567万円、100人〜999人では579万円、1,000人以上の事業所では870万円が平均額となっています。
年齢別で見た場合には、最も若い年齢層となる25〜29歳では383万円が年収となっており、35〜39歳の810万円までの増加を経て、以後は、45〜49歳の760万円、55〜59歳の664万円、65〜69歳の451万円にまで減少をしています。
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